English: Open Access logo and text (Photo credit: Wikipedia)

世界にはアジア地域研究に関する枢要な国際的ネットワークがいくつか存在します。米国アジア学会（The Association for Asian Studies）はもちろん，ICAS（International Convention of Asian Scholars）もその一つです。6月23～27日，澳門（Macau）での 第8回大会 では，200を超える中で学術出版専門のセッションが設けられました。私自身は参加できませんでしたが，現職の提携先が総出で登壇し，web上に当日の議事録もありました。登壇者は以下の多彩な顔ぶれ。

• Paul H. Kratoska （元・シンガポール国立大学出版局，英国王立アカデミーマレーシア支部理事）
• Michael Duckworth（ハワイ大学出版部（2013年6月まで香港大學出版社））
• Robert L. Chard（オックスフォード大学講師，東京大学客員教授）
• Charles Fosselman（スタンフォード大学東アジア図書館）

ここで簡単にご紹介を。

オープン・アクセス（Open Access）とは「全ての学術コンテンツを読者に開放する動き」です。特に1990年代以降，雑誌の購読料が高騰したため，図書館の予算を圧迫する動向が問題視されました（シリアルズ・クライシス）。PLoS (Public Library of Science) などを筆頭に，学術情報の費用を購読者（読者）に負担させるのではなく，著者から投稿料（Article Processing Charges）などの形で徴収し，「無料で読めるようにしよう」というオープン・アクセス（Open Access: OA）の潮流が生まれました（細かくは一部無料＋段階的負担（グリーン）と完全無料（ゴールド）の二つがあります）。

くわえて，従来型の査読システムが公刊の遅滞をもたらしている事実，公的な資金助成を受けた学術知識は広く社会に還元すべき，とする政府（特に英米）の動きがあります。費用負担の関係を改める工夫によって，こうした潮流をくむ出版物は，多くのコンテンツを適時に公刊することが容易になりました。

しかし，アジアはNIEsや旧ソ連領・中国など成長著しい国を含みながらも，世界有数の貧困国を含む地域です。OAの潮流が，アジア研究者にどのような便益をもたらすのか。当日の論点をまとめたのが以下の表です。読者にとっては良いことづくめに見えますが，殊研究する個人読者にとっての「全てを読めるが，何も発信（公刊）できない」リスクは特筆すべきでしょう（赤字強調部分）。また③制作者（学協会），④既存の商業出版社，には既存のビジネス・モデルを崩す脅威と言えそうです。

International Journal of Asian Studies (IJAS: 出版者ページ，発行者ページ) の事例を報告したのがRobert Chard 氏です。同誌の共同編集委員を務め，イギリスと日本で教鞭をとる氏によると，2012年時点での雑誌延べダウンロード数は2,079を数え，Cambridge University Press の持つ広範な読者層（readership）に支えられています。

International Journal of Asian Studies (Photo credit: Wikipedia)

上に私見として付しましたが，この厚い読者層と流通チャネルがオープン・ノレッジの鍵となるように思います。「社会への還元」とは言え，学術情報がインターネット空間に漫然と落ちているだけでは広がりにならない。以前ご紹介したMendeleyのように（1）ツールを介して見つけやすさ（discoverability, searchability）を向上させる，（2）出版社のブランディングによって認知度を向上させる，などの工夫が必要になると思われます。

◎参考：アジアから学術成果を発信する（Kratoska氏来日公演抄録: 『大学出版』92号）

http://www.ajup-net.com/wp/wp-content/uploads/2010/01/daigakushuppan_92.pdf